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【浸水対策 基礎知識】止水板の特徴や選定時のポイントをご紹介

浸水対策の1つである止水板の特徴と選定時のポイントについて参考情報をご紹介します

この記事では、近年甚大な被害が発生している浸水被害を防いだり、軽減するための対策の一つである止水板に関する参考情報を提供します。

特に、様々な浸水対策の中における止水板の特徴と選定時のポイントをご紹介します。
(この記事は約3分で読めます)


浸水対策における止水板の特徴

水害時に、建物への浸水被害を抑制するための対策の一つに止水板があります。

建物への浸水対策の導入を検討する上では、まずは浸水リスクを調査し、想定浸水高さを設定する必要があります。調査においては、ハザードマップや過去の浸水実績などの情報が参考になります。しかし、近年は気候変動の影響もあり、これまで100年に一度と言われていた規模の豪雨が想定以上の頻度で発生する可能性もあるので情報を過信しないよう注意が必要です。

具体的な浸水対策手法については、国土交通省が公開している「建築物における電気設備の浸水対策ガイドライン」によると、以下が挙げられています。


  • マウンドアップ
  • 止水板の設置
  • 防水扉の設置
  • 土嚢の設置

 ※国土交通省「建築物における電気設備の浸水対策ガイドライン」における「(ⅰ) 対象建築物の出入口等における浸水対策」から項目を抽出

  https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/build/content/001349327.pdf https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/build/content/001349327.pdf




また、国土交通省が公開している「地下街等における浸水防止用設備整備のガイドライン」では、「5. 浸水防止用設備の種類と特徴の把握」の章において、浸水対策用品をより細かく「持ち運びタイプ」「据え付けタイプ」「建具タイプ」に細分化し、それぞれの特徴が紹介されています。また、「6. 浸水防止用設備の選択」の章では、特徴を踏まえた選定方法が説明されています。

  https://www.mlit.go.jp/common/001142793.pdf https://www.mlit.go.jp/common/001142793.pdf


止水板(特に脱着式)は、適用可能範囲が広く、限定的な工事でも導入しやすいため大掛かりな対策ほどの金額はかからず、土のうなどの簡易的な手法よりも設置時の負担が少なく、止水性能を確保しやすいことがメリットとして挙げられます。

一方で、対応できる水位に限りがあること、脱着式は浸水時に事前に設置が必要な点、平時からメンテナンスや作動方法、作業方法を確認しておく必要がある点がデメリットとして挙げられます。

特に簡易的な手法として広く普及している土のうと止水板の違いについて比較した結果については、下記にまとめておりますので、ご興味のある方はダウンロードしてご活用ください。

  資料ダウンロード詳細(浸水対策用品の選び方ガイド)|UACJの止水性と導入しやすい価格を両立した止水板「水用心」 水用心に関する詳しい資料は当ページからダウンロードいただけます。土のうの代わりに簡単で手軽にすばやく設置できる水害対策製品 『水用心』ホームページ



浸水対策の選定時のポイント

上記の情報などを参考にすると、以下のような条件に当てはまる場合に止水板(脱着式)が選定されることが多いようです。

  • 建物の出入口の浸水を抑制したい
  • 比較的低い水位の浸水が想定されている(天井や高い水位までの対策は必要ではない)
  • 建物や建具の加工は困難
  • 部分的な床や壁の加工は可能である
  • 止水板を収納できる側壁はない

また、床や壁などを含む建物の加工作業が必要な対策においては、工事費用が高額になることがあるため、費用面の制約で導入が難しいケースも想定されます。新築物件ではあらかじめマウンドアップや止水壁といった常設の対策を講じやすいですが、既存物件では工事可能な範囲が限られるため脱着式の止水板や土のうなどの簡易的な方法しか講じられないケースも想定されます。

個別の建物に応じて、適した浸水対策の判断が必要ですので、具体的な対策については身近な専門家にご相談いただくことが望ましいと思われます。もし止水板の導入をご検討でしたら下記フォームからお気軽にご相談ください。

  お問い合わせ|UACJの止水性と導入しやすい価格を両立した止水板「水用心」 水用心に関するお問い合わせや、お見積のご相談などは当ページより承ります。土のうの代わりに簡単で手軽にすばやく設置できる水害対策製品 『水用心』ホームページ

※止水板を設置したい箇所の写真や関連情報をいただけましたら、設置可否の判定やお見積をいただいます。
※必要に応じて現地調査や施工方法のご提案もいたします。

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